ファンド選びの際に投資家が気にするポイントの一つに「手数料」があります。

パフォーマンス、利回り、リターンが不確実なのに対し、あらかじめ明確に設定されている手数料は、誰の目にも明らかに、比較・検討がしやすく多くの投資家が注目します。

ここでは、ファンド(ヘッジファンドや投資信託)に関する手数料の種類や相場、考え方のポイントなどを整理して解説していきたいと思います。

 

ファンドの3種の手数料

購入手数料・信託財産留保額(解約手数料)

「購入手数料」は「発行手数料」とも呼ばれ、ファンドとの契約・出資時、投資信託の購入時に支払う手数料のことです。契約時の事務手数料のようなものと考えてよいでしょう。

例えば、手数料が5%のファンドに1,000万円出資すれば50万円、手数料が2%の投信を100万円分購入すれば2万円を支払うことになります。

これは、契約時・購入時に一度きりで払いきりのものになります。

 

パーセンテージの設定は、ファンド・投信の銘柄にもよりますが、一般的なヘッジファンドでは3~5%投資信託では0~1%を目安にしておくとよいでしょう。特に、0%のものを「ノーロード」と呼びます。

 

一方で、信託財産留保額(解約手数料)は出金・解約時に支払う手数料のことです。ですが、こちらは一般的にほとんどゼロに設定されているので、あまり気にしなくても良いかもしれません。

 

信託報酬

信託報酬は、預けている資産・保有している投資信託の純資産に応じて継続的に支払う手数料のことです。

売買に必要な事務手数料や、口座の維持費用など、投資する上で日々必要になる基礎的なコストに当たるものと考えられます。通常「年利」として設定され、それを割り戻すことで月単位、日単位で支払い続けます。

一般的なヘッジファンドで年3~5%投資信託では年1~3%が目安となります。

 

成果報酬

成果報酬は、文字通り運用の成果に応じて支払う手数料です。

例えば、成果報酬が40%の場合、1,000万円の資金を20%の利回りで運用すると、1,200万円になりますが、この成果である200万円の40%である80万円を成果報酬として支払い、最終的には1,200万円 - 80万円=1,120万円を受け取ることができます。

 

ハイウォーターマーク

成果報酬の計算は、「ハイウォーターマーク」を基準に行われます。ハイウォーターマークとは、あなたが出資・購入して以降そのファンドが記録した純資産の最高額を指します。

少しややこしいかもしれませんが、①のタイミングで出資した赤の人は、その都度赤色の点線を超えた部分のみが成果報酬の対象となります。過去最高の基準価格を上回った成果こそが、本当の意味での成果であり、その人の資産が真に増えた(収益)分のみが、成果報酬の対象になるのです。

また、出資のタイミングによって、基準となる純資産は異なってきます。

少しややこしい気もしますが、出資者である投資家が損をしないための考え方です。

 

手数料まとめ

ここまで紹介してきた3つの手数料をまとめておきます。

手数料 概要 頻度 基準 目安
ヘッジ
ファンド
投資信託
購入手数料 出資金・購入金額に応じて 単発 出資額
・購入額
3~5% 0~1%
信託報酬 継続的に固定で 継続 純資産 年3~5% 年1~3%
成果報酬 パフォーマンス
に応じて
継続 ハイウォーターマーク 30~50% なし

 

手数料徹底比較

2-20 vs 5-50 vs 1.5-ゼロ

このように様々な手数料を持つヘッジファンド・投資信託ですが、実際に様々な手数料のファンド・投信で、手元の利回りがどのようになるのかシミュレーションしてみましょう。ここでは、以下の3パターンを比較してみたいと思います。

  • ヘッジファンドA:信託報酬 2%、成果報酬 20%、パフォーマンス 10%
  • ヘッジファンドB:信託報酬 5%、成果報酬 50%、パフォーマンス 20%
  • 投資信託A:信託報酬 1.5%、成果報酬 なし、パフォーマンス 3%

 

これら3つのファンド/投信に出資した時の手元の利回りは以下のようになります。

  • ヘッジファンドA:10% - 2% = 8%(信託報酬引後)→ 8% - (8% × 20%) =6.4%
  • ヘッジファンドB:20% - 5% = 15%(信託報酬引後)→ 15% - (15% × 50%) =7.5%
  • 投資信託A:3% - 1.5% = 1.5%(信託報酬引後) →1.5% -(1.5% × 0%) =1.5%

 

このようにこれら3つのファンドの比較では、最も手数料の割合が高い(5-50)のヘッジファンドBが、手元の利回りでは最も高くなります。

 

また、ここでは購入時手数料(初期手数料)は考慮していませんが、初年度はここからさらにヘッジファンドで3~5%、投資信託でも0~1%引かれることになります。

ヘッジファンドの場合は、一度出資した後は数年単位で長期預け入れをするのが一般的ですが、投資信託の場合、折を見て都度入れ替える必要があります。

そうなってくると、その都度購入時手数料を支払うことになるため、長期で見ると、むしろ投資信託の方が購入手数料を軽視することはできません。パッと見はヘッジファンドの方が手数料が高いですが、契約(出資)・売買の頻度を考えると、投資信託の方がむしろ割高にもなり得るのです。

 

手数料の意味について考える

なぜ手数料に差があるのか

このように手数料に差がある理由はどこにあるのでしょう。

 

ヘッジファンドは「絶対収益」の追求のために様々な専門性を駆使して投資を行います。

投資先の銘柄の評価・分析や選定、売買の意思決定をするだけでなく、場合によっては投資先である会社への働きかけ、株主総会での発言など、活動は多岐に渡ります。

 

一方で、投資信託、投資銀行の指示に従って一般的な銘柄の取引(売買)に終始します。特に人気のある、純資産の多い銘柄は、大型株に投資していることも多く、当然大株主などになりうることもなく、誰にでもできるような、簡単な売買をしているに過ぎないのです。

 

この運用の手間の違いが、手数料の差に繋がります。そして、その手間・労力の差がパフォーマンスの差に繋がってくるのです。

実際、ヘッジファンドが富裕層や機関投資家の間で支持されるような高い利回りを記録しているのに対し、投資信託ではそのほとんどで思うような成果が出ていません。

以下のグラフから見ても、ヘッジファンドが安定して高いパフォーマンスを記録していることがわかります。

出展:日銀レビュー 最近のプライベート・エクイティ・ファンドの増勢について(2018年4月)
https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/rev_2018/data/rev18j01.pdf

 

一方で、投資信託は、金融庁もその質を嘆くほどにロクなものがないのです

この結果、積立 NISA の対象となりうる投信は、インデックス投信とアクティブ型投信あわせて約 50 本と、公募株式投信 5406 本の1%以下となりました。〜(中略)〜
我が国の残高上位 30 本の株式投信の中で、この基準を満たしているのは29 位に一本あるだけです。

 

特に、投資信託は、成果報酬を「取らない」ため、運用に対するモチベーションもありません。投資信託においては、運用で成果が出ようと、出なかろうと、運用している側にとってはどちらでも良いのです。

真っ当な手数料を必要としないことは、決して良いことばかりではありません。

 

見た目の(表面)手数料が全てではない

また、投資信託の場合、私たちが直接支払う手数料以外にも、裏で運用のコストがいろいろとかかっている場合があります。

ヘッジファンドの場合は、ファンドが株式市場で直接取引(売買)するため、余計なコストはかかりませんが、投資信託によくある「ファンド・オブ・ファンズ」や「ファミリーファンド」スキームの場合、その投資信託が、別の投資信託を通じて運用しているため、コストが二重に発生します。

これは、投資信託を保有している投資家からすると明らかにはなっていませんが、これは無視してはいけない大きなコストの一つです。

手数料について考えるときには、そのスキームまでしっかりと理解した上で全体像を捉えるようにしましょう。

 

ファンド選びで重要なポイントとは

このように手数料について考えだすと、スキームや、売買の周期、運用の手間など、妥当なのかどうかを判断するための要素は限りなくあります。また、目に見えない手数料まで考えると、本当の意味で比較することはほぼ不可能です。

 

何もわからないと、ついつい「パッと見にわかりやすい」手数料で比較をしてしまいたくなりますが、そもそも資産運用において重要なのは手数料ではなく、「利回り」なのです。

先述のシミュレーションでもそうでしたが、パフォーマンスさえ高ければ、最もパッと見の手数料が高いヘッジファンドBが投資家にとって最も利回りが良いのです。

 

手数料は、運用の質や、ファンドの規模(純資産や人数など)にも左右されます。手数料が高いからといって、必ずしも「割高」と言えるかというとそうでもありません。2倍の手数料をとっていても、3倍の手間をかけているファンドもあるのです。

投資先を選定する際には、本質(パフォーマンスや利回り)から目をそらさず、手数料のような周辺の情報に振り回されないようにしましょう。

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