「株式投資を始めたいが、どうやって勉強したらいいのか分からない」
「どうやって企業を選んだらいいのか分からない」
という人は少なくありません。
株式の本を開いて見ると、様々な用語がありPL、BS、CF、PER、PBR、ROE、、、と呪文のようにアルファベットが並んでいます。
これらのキーワードを全て完璧に理解するのは非常に大変ですし、なによりキリがありません。
そこで今回は、企業分析の際に重要になる3つの財務諸表と、最重要指標である「ROE」を中心に解説していきたいと思います。
これから株式投資をはじめる人には、必ず抑えておいて欲しい重要なポイントなので、この機会にぜひ頭の中を整理してみてください。
目次
代表的な3つの財務諸表
株式投資をする際には、必ず企業の財務諸表を見て経営状態を分析する必要があります。
財務諸表から、「企業の経営状態は問題ないか？」「今後のビジネスも上手くいきそうか？」などを分析し、株価の評価や売買の判断をします。
財務諸表には様々なものがありますが、その中でも代表的なものは
- 貸借対照表
- 損益計算書
- キャッシュフロー計算書
の3つです。それぞれについて、詳しく紐解いていきましょう。
貸借対照表
貸借対照表は企業の財政状態を明らかにするものです。バランスシート（Balance Sheet）の頭文字をとって、通称「BS」と呼ばれます。
「資産」「負債」「純資産」の3つに分けられており、これらを細かく分析することで、会社の財政を詳しく紐解くことができます。
一口に「資産」と言っても、その内容は様々です。
当然のことながら、現金や有価証券、不動産、商品在庫などもありますが、それ以外にも貸付金（受取手形）や売掛金など、資産の形は多岐に渡ります。
現金などは、概ねそのままの金額の価値がありますが、在庫や不動産などは、本当に額面通り（帳簿上）の価値があるのか詳しく紐解かなければなりません。
在庫は、最終的に処分しなければならなければ、価値はゼロですし、不良在庫が混じっている可能性もあります。不動産の価値は常に変動していますし、売掛金がホントウに満額回収できるかはわかりません。
また、これは負債・純資産についても同様です。
負債が、買掛金（未払い）なのか、銀行からの借入なのか、それが長期なのか短期なのかを詳しく見ていけば、その会社の財政が逼迫しているのかどうかを紐解くことができます。
BSの資産額を見て「〇〇万円か」と安易に受け取っていては意味がありません。一つ一つの項目を詳細に掘り下げてこその財務分析です。
貸借対照表（BS）をきちんと分析することで、企業の財政状態を把握し、その会社が健全な状態にあるのかどうかを正確に見極めるようにしましょう
損益計算書
損益計算書は、企業の「経営成績」を明らかにするものです。Profit and Loss statementの頭文字をとって通称「PL」と呼ばれます。
1年間でどれだけ利益／損が出たのか、売上は？経費は？その内訳は？ということが分かります。
会社の利益はその内容が複雑です。
売上に対するコストは、原価が高いのか、販管費（人件費等）が高いのかによって、利益率を改善する余地があるのか、「今、何にお金をかけているのか」を知ることができます。
また、会社の損失についても、単に事業が赤字だったのか、減価償却によって資産価値が減っているからなのかによっては事情が異なりますし、本業以外での収支（営業外収益）がある場合も珍しくありません。
その会社の売上と利益を見るだけでなく、その内容までも紐解くことで、「経営が上手くいったのか」「本当に事業が儲かっているのかどうか」を判断することができます。
キャッシュフロー計算書
キャッシュフロー計算書は、企業のお金の流れを明らかにするものです。キャッシュフロー（Cash Flow statement）の頭文字をとって「CF」とも呼ばれます。
企業同士のやり取りは、信用経済が基本です。
店舗での買い物のようにその場で支払いをするわけではなく、月末や翌月末、翌々月末などにまとめて支払いを行います。当然、売上の入金も、翌月末や翌々月末に集中します。
例えば、先々月に大量に（5,000万円分）仕入れをし、売上につなげたとしましょう。その売上が1億円だったとしても、その入金が再来月だった場合、入金（1億円）を待たずして、自社の資金から5,000万円を支払わなければいけません。
将来的には5,000万円のプラス収支ではありますが、タイミングによってはキャッシュフローがタイトになることも少なくありません。キャッシュに余裕がなければ、支払いが滞ってしまう可能性も考えられます。
このようなことにならないように、会社は十分なキャッシュを整える必要があります。
きちんとお金の流れを把握しないと黒字なのに倒産してしまうということもありえます。そういった事態に陥るリスクがないかを確認するためにも、会社のキャッシュフローもしっかりと確認する必要があります。
ROEについて
ROEとは
ROEとは「Return on Equity」の略称で、自己資本利益率のことを指します。ROEは当期純利益を自己資本で割ることで算出できます。
平たく言うと「どれくらい効率よく利益を得られているのか」を表しています。
なぜROEが注目されているのか
近年では、この「ROE」の向上を経営目標に掲げる企業が増えてきました。
つまり、同じ資本力で少しでも大きな利益を追求できるよう、より効率的で収益性の高い経営を心がける企業が増えてきているのです。
そもそも日本企業のROEは低水準にあり、これが批判の対象となっていました。
日本企業のROEの平均は5～8%ですが、それに対して、欧米企業は約15%程度と、約2倍～3倍の開きがあります。
つまり、日本企業は世界的に見て経営の質が低く、効率的に収益を得ることができていないのです。
今までは、ROEが低くともそこまで問題視されていませんでした。
これには、株主と会社の関係が深く関わっています。
法律上、株式会社の所有者は当然「株主」です。ですが、これまでの日本では、株式の持ち合いなどの文化もあり、形式的なものになってしまっていました。
会社を「社長のもの」と勘違いしている人も多かったことが表しているように、株主の権利や発言はあまり重要視されていませんでした。
※ 社長は、会社のオーナーである株主に変わって経営を担っている経営者に過ぎません。
ですが、時代の変化に伴い、会社に対する株主の立場は少しずつ改善されてきています。
株式投資をする人が増えたことも相まって、会社はより効率的で収益性の高い経営を求められ、会社のオーナーである株主に少しでも多くの利益を還元することが求められるようになってきています。
ROEの改善と株主の利益
株主の利益には2種類あります。
株価の値上がりに伴うキャピタルゲインと、配当によるインカムゲインです。
「ROE＝当期純利益/自己資本」なので、ROEを高めるためには、利益を大きくするか、自己資本を小さくする必要があります。
会社の業績が向上し、利益率が高くなる・利益が大きくなれば、当然株価も上がります。
あるいは、同じ利益が期待できるのであれば、不要な自己資本を抱えている必要はありません。配当金を大きくすることで、積極的に株主還元し、会社をスリム化させるという選択肢もあります。
いずれのパターンにせよ、ROEを改善しようとすれば「キャピタルゲイン」か「インカムゲイン」によって株主の利益は大きくなります。
裏を返せば、ROEの高い企業を探すことで、株主にとって利益率の高い会社を見つけ出すことができます。
まとめ
今回は株式投資で重要な3つの財務諸表とROEについて解説しました。
- 貸借対照表（BS）から企業の財政状態を掘り下げる
- 損益計算書（PL）から企業の経営状態を紐解く
- キャッシュフロー計算書からお金の流れを確認する
- ROEの向上は株主利益に直結する
ここで紹介した以外にも様々な資料や指標があり、様々な角度から企業を分析することが株式投資での成功につながります。難しいものもあるかもしれませんが、いろいろと調べてみると面白いでしょう。
